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自ら実践しているノウハウを初公開!
本書では、私達の実際の経験を踏まえ、成功例ばかりではなく失敗談もふんだんに交えて有効な働き方改革の進め方をお伝えしていきたいと思います。
リクルートマネジメントソリューションズが自社において推進してきた働き方改革に関しての「実践」が書かれています。
やるべきことをガイドとして体系的に包括的に整理しているのが本書です。
実務者の矜持が随所にちりばめられています。
こんな人にオススメ
- 人事部
- 経営層
- マネージャー
本書の構成について
本書は全部で10章から構成されています。
- 働き方改革ってなに
- 働き方改革の目的をおく
- 前提の把握
- 働き方改革で何をするのか
- 働き方の自由度向上
- 労働時間の短縮
- 知の交流促進
- 働き方改革の壁の乗り越え方
- 働き方改革を成功させるプロジェクト推進
- 人事制度への反映
リクルートマネジメントソリューションズ における重点テーマ
- ワークスタイルの自由度向上
- 労働時間の短縮
- 知の交流と共創の促進
ワークスタイル自由度向上
- 育児、介護、治療と言った制約と仕事の両立
- 制約のない人の新たな時間の使い方実現
- 労働時間短縮のためにも、働く時間と場所の柔軟性が重要となる
労働時間の短縮
- 長時間労働は身体的・精神的に高負荷であり、中長期的な成長にも影響がある
- ライフやソーシャルの割合を高めていくと、ワークは相対的に下げる必要がある
知の交流と共創の促進
- 顧客・ステークホルダーに向けて、新たな価値を創造し提供していくには、従業員の経験を豊かにし、活動の幅を広げることが重要になる
働き方の大前提
次の5つがポイントとなります。
- 仕事は業務時間内に行う
- 休日は休む
- 退社後や休日は休み、業務を行わない
- 管理職は、必然性がないと判断した場合は、残業・休日勤務の申請を否認することができる
- 管理職は、出社の必要があると判断した場合は、テレワークを否認することができる
働き方に関する自由度を高めることは誰もが賛成しますが、すべてが認められるわけではありません。
規定改定のステップ
STEP
新たな施策の概要から、決めるべき項目を洗い出す
STEP
既存制度と照合する
STEP
既存制度に必要な項目が含まれている場合は、新施策の内容を加筆する
STEP
含まれない項目がある場合は、新たな制度を策定する
働き方改革施策では、働く時間や働く場所を変えるため、人事制度や各種規定を改定することが必要になります。
「デジタル変革後の労働と法」真の働き方改革とは?
【コロナ後の世界における労働と法のあり方を模索する!】 神戸大学大学院教授の大内伸哉氏は言います。 本書で描こうとしたのは「21世紀型社会」はどのような社会なの…
「働き方改革の経済学」少子高齢化社会の人事管理
【既存の働き方の枠組みを抜本的に変えなければいけない】 八代尚宏氏は言います。 働き方改革は、個々の企業で労使の合意を通じて進めることが基本である。政府ができ…