「進化する人事部」次代に向けた役割・機能変革の視点

VUCAに克つ進化系人事部の姿とは？

直面する課題に取り組み、次の進化を模索している人事マネージャー、実務担当者の方々に、自社の変革に向けたアクションのきっかけとしてお役立ていただければ幸いです。

本書は、労政時報の特別企画に寄稿した6名のコンサルタントの提言、すなわちこれからの人事部門が果たすべき役割や未来像に対する提案により構成されています。

もちろん、事例や取り組みをそのまま自社に取り込むことは難しいですが、これからの人事部の在り方について深く考える機会とヒントを与えてくれる書であることは間違いありません。

本書の構成について

本書は次の6社の提案を紹介しています。

1. KPMGコンサルティング株式会社
2. デトロイトトーマツグループ
3. 株式会社野村総合研究所
4. マーサージャパン株式会社
5. 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社
6. 株式会社日本総合研究所

各社の「切り口」は次の通りとなります。

今後の人事最高責任者（CHRO）の取組むべきテーマとは

KPMGコンサルティング株式会社の担当者は次のように説明しています。

1. 人的リソースに関する有効な提言
2. 柔軟な要員配置の提言
3. 明確なビジョンに基づく組織カルチャーの形成・浸透
4. 従業員の働きがいの向上
5. テクノロジーによる新しい労働環境の実現
6. 将来の人事組織の再定義

今必要なのは、世の中に起こっている新しいことを積極的に取り入れていくことだ。

これからの人事部門に求められる成果とは

デトロイトトーマツグループの担当者は次のように説明しています。

1. リーダーシップの開発
2. 従業員のスキルアップ
3. チーム化とアジリティの促進
4. ヒューマン・エクスペリエンスの実現
5. 人材（能力）へのアクセス（人材獲得）
6. 仕事の進め方における自動化の導入
7. 組織の目的の定義と推進

今後の人事部門では、オペレーショナルな業務を削減し、人事部員がよりクリエイティブで企業に対して価値提供ができるような体制・ミッション設定等がより求められるようになっていくだろう。

ジョブ型雇用を前提とした人事機能改革の方向性とは

マーサージャパン株式会社の担当者は次のように説明しています。

1. 経営・事業運営に必要な組織能力の確保が重視されている
2. 個々のキャリア自律を前提とした構えになっている
3. 変化への対応力、すなわち問題解決能力が優先されている
4. 人事部門がデジタルケイパビリティ（デジタル活用能力）を活用した先進的な能力を備えている

ジョブ型雇用は、人材マネジメントのエコシステムの変革であり、制度・ルールだけでなく、これに適応した人事部組織の機能・役割の見直しも必要となる

価値提供が求められている

単なるリアクションではなく、アクションする人事部が「今」ほど求められていることはありません。

そのアクションは一言でいえば、価値提供なのでしょう。

個々の従業員に対して、組織に対して、会社に対して、社会に対して。

どのような価値を提供できるのかが日々問われているのです。