テレワークのアレやコレがよく理解できる
本書は3人の共著となりますが、そのお一人である寺林顕氏は言います。
テレワークを一過性の仕事の取組みと考えず、今後はテレワークを前提として対面の仕事とのハイブリッド型の働き方を考えていく必要があるのです。
目指すべきは、
いつでもどこでも、同じように働ける、であるのでしょう。
従来の働き方のルールを見直し整備し、「意識改革」までおこなっていくことがテレワークの継続による働き方改革ひいては「働きがい改革」につながっていくのではないでしょうか。
あなたの「働きがい」は、どのような場所においても実現されなければならないのです。
- 人事部
- マネージャー
本書の構成について
本書は全部で5章から構成されています。
- テレワークのルールを整備しよう(基礎知識)
- テレワークの労働時間・賃金ってどうするの?(労働時間・賃金)
- 安全・健康管理はどうする?(安全・健康・その他)
- テレワーク活用法(ワークライフバランス)
- テレワークで柔軟な働き方を実現(働き方改善)
基本的には、人事関係者向けの書籍です。ただし、より深くテレワークにおける管理を学習したい現場のマネージャーにとっても役立つ内容であると思われます。
巻末のテレワークのモデル規定は大いに参考になることでしょう。
就業規則の整備
テレワークによる就業が事務所での就業と労働条件が異なる場合は、就業規則の変更もしくは別途テレワーク規程の作成が必要です。
就業規則にテレワークを記載するためには次の3つの方法があります。
- 就業規則本体に条文を追加する
- テレワーク規程を別途作成する
- 在宅勤務規程、モバイルワーク規程、サテライトオフィス規程を別途作成する
テレワーク=在宅勤務ではありません。
モバイルワークとサテライトオフィス勤務ではルールが異なるはずです。
それぞれ規程を作成しましょう。
実務担当者の疑問に的確に答えている
本書は、Q&A方式で構成されていますが、その質問(疑問)が本当に実践的です。
まさに、ここが知りたい、確認したいの宝庫であると言えます。
たとえば、
- テレワークの導入には雇用契約書は変更しないといけませんか?
- 急な休憩時間にはどう対応したらいいの?
- テレワークで短時間勤務はOKですか?
- テレワークなのに通勤手当って支払う必要がありますか?
- WEB会議で部屋を見せろといわれました
- パートタイム労働者がテレワークを希望していますが、拒否していいですか?
- 育休復帰後、短時間勤務にしていますが、テレワークでフルタイムにしてもいいですか?
- テレワーク限定で求人をだしてもいいですか?
人事のあなたはこれらすべてを的確にこたえることができるでしょうか?
テレワークのメリット・デメリット
会社と社員それぞれに分かれます。次のようになります。
メリット
デメリット
テレワークは社会全体で見ると「多様な労働力の確保や地方の活性化」につながる可能性があるよね